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研究会

メディアの将来像を考える会

 2009年5月にメディア文化研究所有志メンバーが呼びかけ、同研究所内外のメディア研究者、実務家らの参加を得てスタートしました。2015年10月1日時点の会員数は約80名となっています。

 会の趣旨は現代のメディアを取り巻く環境や展望について主として経済的・経営的視点から知見を深めることにあり、具体的には隔月にゲストスピーカーとしてメディア企業トップ、有識者を招いて、その報告・講演をもとに闊達に意見と情報を交換しようというものです。そのため、「研究会」という名称は使わず、現在まで61回の例会を開催しています。成果物として、メンバー10人の分担執筆による『メディアの将来像を探る』(2014年、一藝社発行)などがあります。

メディアの将来像を考える会・研究会活動

 

メディア経営研究会

 ジャーナリズム、メディア研究においては、やや観念的かつ理念的な観点からの論究が目立ち、ジャーナリズムを支える経営についての研究は必ずしも多くありませんでした。こうした現状を背景に、メディア経営研究会は2014年9月16日(第1回研究発表会兼発足式)に誕生しました。

 当研究会の主たる目的は、メディアの諸活動を支える経営的側面に焦点を合わせた調査・研究です。メディアの将来像を考える会では、メディア関係企業・組織のトップあるいは有識者を招いて、その報告・講演をもとに意見と情報を交換し、懇親の場を持つことに主眼を置いてきました。これに対し、メディア経営研究会はメンバー自らがテーマを持って調査・研究を行い、発表と議論を通じて、最終的には論文、出版物などの成果物を個人またはグループにより作り出すことを目指しています。

 会の運営は隔月に1度、メンバーや外部講師による研究発表を行い、相互の質疑応答を経て、研究内容を深めた上で、論文へと結実させます。論文は、メディア文化研の上部団体である早稲田大学総合研究機構の査読付き論文誌『プロジェクト研究』などへの寄稿及び掲載を目標とします。掲載の採否とは別に、1年間の論文の成果を会報誌としてまとめ、発行することを目標としています。

 発起人は以下の通り(五十音順)。

井坂公明(研究所招聘研究員、時事通信社整理部長)、稲垣太郎(朝日新聞社、早大非常勤講師、研究所招聘研究員)、瀬川至朗(早稲田大学政治経済学術院教授、研究所長)、松井正(読売新聞東京本社メディア局企画開発部長)、森治郎(研究所招聘研究員)、矢田義一(朝日新聞社WEBRONZA編集長=当時)

メディア経営研究会・研究会活動

 

公共ネットワーク研究会

 メディアにとって「公共性の実現」は大きな使命です。それは自らの公共的役割を果たすとともに、社会全体の公共性の椎進を促すことを意味しています。こうした問題意識のもと、2011年5月、当研究所内に「公共ネットワーク研究会」が発足しました。

 研究会は、メディアが「公共性の実現」を果たすための方途を探るべく、「社会における公共とは」をテーマに、地域コミュニティーの実情、国や自治体の役割、人々の「公共」のとらえ方などについて調査・研究を行い、課題を明らかにすることからスタートしました。

 2012年からは、課題を整理した上で、「公共性が担保され、誰もが安心して暮らせる社会」の実現に向け、研究を通して得た成果をさまざまな形で発信し、世論を喚起すると同時に、自治体や国に対しての提言活動なども行っています。また、実務家の研究員主体の研究会である利点を生かし、メンバー各々が研究成果を実践の場で活用し、社会的課題の解決へとつなげることを目指しています。

 こうした活動の一環で、毎年、社会的課題のそれぞれの分野に詳しい専門家らをパネリストとしてお招きし、早稲田大学の大隈講堂や大教室などを会場にシンポジウムを開催しています。シンポジウムにはメディア関係者、公共団体の職員、学生らも多数参加し、当事者や若者層の声が反映された議論の様子は各種メディアでも取り上げられています。

公共ネットワーク研究会・研究会活動

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