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フリーペーパー講座

 21世紀に入って、制作・配布コストを広告料などで充当し、読者には無料で届けられる紙誌「フリーペーパー」が注目されている。わが国における発行部数は最少に見積もっても3億4千万部近くに達している。部数のみならず紙誌面内容も飛躍的に向上し、既存の新聞やテレビ、インターネットなどと並ぶ新たなメディアとしての位置を占めつつある。

 こうした現状を踏まえ、メディア文化研究所はフリーペーパーを研究対象の柱の一つに据え、森治郎と稲垣太郎を中心に、実態調査と分析、サンプル収集などに取り組んできた。この研究活動を支えるべく、国内のフリーペーパーが集まる団体である日本生活情報紙協会(JAFNA)が資金面でのバックアップを提案、早大でのフリーペーパー講座の実現につながった※。

 早稲田大学フリーペーパー講座は、メディア文化研究所の全面的な協力により、2006年度から学内外の聴講者を対象とするオープン講座として発足。2008年度からは、学生だけを対象にした、単位が取得できる早大オープン教育センター(現在はグローバルエデュケーションセンター)の正式科目として認められた。近年は秋からのセメスター(半期)授業として行われている。

 現在の定員は300人。毎年度、約2倍の応募があり、抽選が行われるほどの人気講座に成長した。講義には当研究所の招聘研究員も積極的に講師として参加している(主な年度の講座一覧を参照)。

 この講座の狙いは、以下の3点である。

1.現在のメディア状況全体を理解する

2.その中でのフリーペーパーの現状を理解する

3.将来におけるフリーペーパーとデジタルメディアとの関係を展望する

 メディア全体を把握した上で、フリーペーパーの歴史、理論、実務という多角的側面から現状と将来展望を追究し、その像を明確にしようとするものである。

 フリーペーパー業界の有力社から援助を得て、講師として第一線の研究者や実務家を数多く招聘し、それぞれの最先端・最新の状況を踏まえた講義を展開している。講義では、受講生からの問いや意見発表の時間も設け、講師の問題提起に対し、深く考えさせる内容を目指している。その結果、フリーペーパーの浸透力・影響力の大きさ、したがってメディアとしての重要性、また電子メディアとの関係の深さに受講生は気付いていくことになる。

 今年度(2015年度)の本講座は、株式会社南日本リビング新聞社、株式会社産業経済新聞社(メトロポリターナ)、株式会社中日メディアブレーン、株式会社地域情報新聞社、株式会社ヘッドライン、近間之文氏(株式会社地域新聞社代表取締役社長)、株式会社朝日オリコミ、公益社団法人日本印刷技術協会の協力に基づいて開設される。

※その後、JAFNAは財政事情を理由に2008年度から寄付を取り下げ、2015年度には提携関係を解消している。

文責・稲垣太郎

PDFフリーペーパー講座について(稲垣太郎)
ファイル名:aboutfreepaper01.pdf
ファイルサイズ:約0.3MB

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